​​アメリカ移住のための就活いろは – 国内エージェント編

ニューヨークも春の気温がやっと落ち着いてきて、冬服もそろそろしまえるかなあと思い始めてきました！

ニューヨークが楽しいのは、やっぱり夏ですね！

楽しい季節を目前にして街を歩く人たちも浮き足立っているのを感じます。

ニューヨークに観光にいらっしゃる方は、クリスマスイルミネーションも綺麗ですが、ぜひ夏のニューヨークのエネルギーを感じてみて頂きたいです！

 

このブログは、元駐在員としてニューヨークに滞在していたよろにくが、自身の経験をもとに、自力でアメリカ移住を果たしたい皆さんを全力で応援するブログです。

就活いろはシリーズとして、よろにくの経験より「ここは知っていておいてほしい！」と思うポイントをジャンル別にご紹介しています。

 

今日は国内エージェント編です！

 

 

よろにくが経験した転職スキーム

よろにくは米国駐在から帰任した後に転職活動を始めました。

つまり、日本で最初に転職活動をしたということですね。

その後にアメリカでも転職活動を行っています。

 

アメリカに行った目的は、年に一度開催されているボストンキャリアフォーラム（通称ボスキャリ）に参加するためでした。

たたボストンに行くだけではもったいないので、ニューヨークにも転職活動をしに行きましたよ！

 

ニューヨークでは、在ニューヨークの日系の転職エージェント数社に連絡をして紹介をしていただきました。

その中で、よろにくが今のお仕事のオファーを頂いたのは「ボストンキャリアフォーラム」でした。

この時はたまたまボスキャリでもらえたたけで、タイミングが違ったら別の方法でアメリカの仕事が見つかっていたかもしれませんよね。

 

これからアメリカでの仕事を探すみなさんには、よろにくの経験を利用していただいて、なるべく近道で良いお仕事に出会っていただけたらなと思います！

 

 

日本から海外の仕事を見つけるには？

日本で転職活動をする時に、海外移住につながる探し方には大きく分けて2つあります。

1. 日本本社に総合職で入社して海外駐在に出る
2. 最初から海外子会社に入社する

この2つのうち、ご自身のライフプランに合う方を念頭に置いて探すと、探した時のギャップ解消や効率的なリサーチに繋がると思いますよ！

 

 

ケース1：日本本社に総合職で入社して海外駐在に出る

このケースは登録するエージェントによっては案件をたくさん持っているところがあると思いますので、複数のエージェントに登録して情報を見比べてみるとよいですね。

 

ひとくちに海外駐在と言っても、たくさんの会社から色々な国に駐在員が出ていますので、どんな切り口で自分の条件を絞り込んで行けば良いか、考えてみたいと思います！

• どこの国に駐在になる可能性があるか
• 入社後どのくらいの時期に赴任できるか
• 現在の駐在員のポジションが何か

その他にも皆さん気になる点はあると思いますが、「海外駐在に出るための転職」という目線ではこの辺りのポイントを抑えておくと良いですね！

 

 

どこの国に駐在になる可能性があるか

転職先の会社によって、ビジネスを展開する国も様々です。

転職エージェントに希望を伝える際に、ある程度駐在希望となるエリアを伝えると、エージェントの方も絞り込んで提案してくれるので、マッチングしやすいのではないかと思います。

 

日系企業の総合職採用の場合は、「駐在員候補生」のようなざっくりした採用であるケースを、よろにく自身の経験ではよく見ました！

これだとどこの国に赴任になるかは人事天命を待つ、ということになってしまいますので、行きたいエリアが決まっている場合はそこを妥協せずに伝え、辛抱強くマッチングしていくことをお勧めします！

 

よろにく自身の経験では、アメリカ希望でマッチングを依頼しましたが、正直ほとんどアメリカ駐在案件は見つかりませんでした。

その理由としては、

1. アメリカでビジネスが急成長している企業が少ない
2. アメリカ駐在にはプロパーの社員から派遣したい

という企業の思惑があるようです。

 

皆さんもご存知の通り、最近の海外ビジネスのトレンドは中国やベトナム、インドネシアをはじめとした東南アジア諸国ですよね。

規模の大きくなって来た海外拠点への増員を見込んで、企業は駐在員候補生の採用を検討していますので、当然派遣先も伸びている国が候補に上がります。

アメリカは経済大国ではありますが、これから伸びる国ではありません。

日系企業でも出るところは割と出てしまっていて、ある程度体制も整っている企業が多いです。

従って、わざわざアメリカに派遣するために新たに人材を獲得しようとしている企業はそう多くはないのかなとよろにくは考えています。

 

 

入社後どのくらいの時期に赴任できるか

日系企業にとって、駐在員とは本社を代表する社員です。

派遣する本社としても、「ハズせない」ポジションなんですよね。

採用する方の能力もさることながら、「きちんと本社の意向を理解して、本社の言うことを聞いてくれる動き方」のできる社員を送り込みたいと思っています。

従って、どんなに海外経験のあるデキる方でも、ある程度の期間本社でその会社のお作法を学ぶ期間が必要になります。

この期間がどれくらいになるか、面接を受ける段階で確認しておくと入社後のギャップがなくて良いと思いますよ！

 

よろにくが転職活動をした際には、「入社後3年後」というハードルをつけている会社が多い印象でした！

よろにくとしては明日にも行きたいっ！と思っておりましたので、この時間軸の差はなかなかイタいなあと感じていました。

この時間ギャップを埋めるためには、大企業から駐在に出るよりも、アメリカに進出したてで、すぐにでも海外に出れる人材が欲しい、というニーズがある成長盛りのベンチャー企業を根気強く探す方が早いと思います。

 

 

現在の駐在員のポジションが何か

興味のある会社がアメリカに進出していることが分かっていて、そこに駐在員が既にいる場合には、どんなポジションで駐在員が派遣されているか、確認しておくと良いと思います！

なぜかと言うと、日系企業の人事は基本的に入れ替え人事であるため、中途採用で入社した人が新しく自分の得意分野で駐在のポジションを作ることは難しいからです。

自分のバックグラウンドと、いま駐在されている方の属性が合っていれば、その方の後任として駐在できる可能性が高まりますので、入社後のシナリオを想定しやすくするためにも、確認しておくことをオススメします！

なお、赴任できる時期にも繋がりますが、既存の駐在員の方が今駐在してどのくらい経っているか、という点も気になるところです。

 

例えば、現在駐在されている方がまだ駐在して1年未満だった場合、次の人事異動までは少なくとも数年はかかることが見込まれます。

そうすると、自然と後任候補である皆さんの赴任時期も数年後、ということになりますよね。

もしくは他の国に駐在されている方で、任期が既に長い方がいた場合、そちらの方との入れ替えになってしまう可能性もあるかもしれません。

あまり情報開示をしてくれない企業も多いかもしれませんが、確認はしてみたほうがよさそうです！

 

 

ケース２：最初から海外子会社に入社する

最初から海外子会社に入社する場合には、日本の本社が独自に海外採用を日本で推進していたりするケースを除いては、子会社の決裁事項となる会社が多いと思います。

つまりは、子会社で人が辞めたり、規模を拡大して増員が必要な場合には、子会社が自分たちの決裁権の範囲で人を募集して雇うということですね。

その場合には、アメリカにあるリクルーティング会社に募集を入れて、そこから面接をしていくことになります。

このアメリカにあるリクルーティング会社経由で転職を目指す方法については、また別の記事でご紹介したいと思います！

 

 

アメリカに駐在することを前提とすると、なかなか日本から駐在前提で転職することは困難だった、というのがよろにく自身の経験ですが、よろにくも一度しか転職活動をしていませんので、状況や職歴によっても結果はまた変わってくると思います。

 

このブログを読んでくださっている皆さんの中で、ご自身の経験をシェアしていただける方がいらっしゃいましたら、ぜひ教えてください！

これから渡米を目指す方が、少しでも近道を進めるような場所でありたいと思います。

 

今日もありがとうございました、ではでは！